【目的】宮城県におけるグリーフケア，グリーフサポート情報に関する情報源，ひと目で把握できる情報源が存在しなかったため，県内の関連団体を可視化することを目的とした．【活動の概要】任意団体「東北グリーフサポート」を発足し，仙台・宮城グリーフサポートマップを作成した．また，市民公開講座およびグリーフ・フェスを開催し，一般市民を対象に認知度やニーズ調査を行った．【成果】市民公開講座参加者80名のうち20%がグリーフケア受療経験を有し，92%がマップを周囲に紹介したいと回答した．グリーフ・フェス参加者240名中，87.1%がグリーフへの理解が深まったと回答した．マップ作成とイベント開催を通し，県内における関連団体ネットワークが形成された．【結論】本活動により，県内のグリーフ関連資源を可視化でき，支援を必要とする市民が適切な支援へつながる可能性が示された．

在宅緩和ケアにおいて下肢壊死による激烈な疼痛を呈した2症例に対し，超音波ガイド下膝窩部坐骨神経ブロックを施行し，即時的かつ顕著な鎮痛効果が得られた．従来，緩和ケア領域においては末梢神経ブロックの応用例は限られていたが，本症例によって在宅という制約下でも安全に施行可能であり，強オピオイド鎮痛薬による疼痛緩和が間に合わない状況において，初期の疼痛緩和を可能にし，薬物療法の立ち上がりの補助に寄与しうることが示された．

背景：国立がん研究センターで実施している，がん治療病院と地域の連携を促す人材を育成する「地域緩和ケア連携調整員研修（以下，研修）」の効果を検討する．方法：2016年から2021年に研修会に参加した施設にアンケート調査を行った．結果：116施設から回答を得て，回答率は50.2%であった．研修の成果については，「ポジティブな変化があった」に分類される回答が78%であった．一方，「ネガティブな変化」については報告されなかった．「終末期がん患者の病院から在宅への円滑な移行を阻む要因」に関して，上位は「患者の社会的背景（独居や高齢等）により在宅療養へ移行できない（88%）」，「患者の在宅療養に対する不安（83%）」であった．結論：本研修は，ポジティブな変化が78%であったことから，一定の効果が得られているといえる．今後は，地域の特性を活かした課題に取り組めるよう，研修の在り方を検討する予定である．