In the Basic Plan to Promote Cancer Control Programs in Japan, suicide prevention is identified as one of the key issues, with head and neck cancer patients known to be at particularly high risk.However, in Japan, the actual situation, the perceptions of healthcare professionals, and the current status of preventive measures have not been sufficiently clarified, highlighting the need for a nationwide survey.Accordingly, a national study on suicide-related behaviors among head and neck cancer patients was conducted.In the survey targeting healthcare professionals, more than half of specialists had encountered suicide-related behaviors, whereas preventive measures were implemented in less than 40 of cases.In the case-based survey, suicide-related behaviors were observed not only immediately after diagnosis but also during long-term follow-up without recurrence, and the diverse background factors were difficult to classify within existing frameworks.These findings suggest the importance of establishing comprehensive multidisciplinary support systems and enhancing healthcare pro-fessionals education.They further indicate the need to develop assessment frameworks and suicide prevention programs that consider the long-term course of patients.This review summarizes the outcomes of the national research project supported by the Ministry of Health, Labour and Welfare, focusing on healthcare professionals experiences, institutional practices, and the clinical characteristics of cases exhibiting suicide-related behaviors.

Biphenotypic sinonasal sarcoma(BSNS) 1

耳下腺癌の頸部リンパ節転移はT分類，組織学的悪性度がリスク因子とされるが，術前悪性度診断は困難な場合も多い。当科での耳下腺癌手術症例を後方視的に検討し，悪性度診断と頸部制御について検討する。 2008年から2021年に初回治療として手術を行った遠隔転移のない耳下腺癌78例を対象。男性47例，女性31例。cT1，2，3，4＝11，27，17，23例。cN−60例，cN＋18例。 cN−例でlevel Ⅱリンパ節の術中迅速診断は23例全例癌陰性であった。cN−例の潜在的頸部リンパ節転移率は7％（4/60）であった。cT1-3もしくは術前に低，中悪性の症例のうち術後に高悪性と診断された7例はいずれも頸部リンパ節再発はなかった。 cN−例ではT4，高悪性に予防郭清が推奨されるが，術前の悪性度診断は困難な場合も多い。 術前悪性度診断が違っていた例も頸部再発はなく，認容可能な治療方針と考えられた。

分泌癌は2017年からWHO分類に収載され，唾液腺癌の組織型として確立された，比較的新しい疾患概念である。今回我々は分泌癌に対し，ラロトレクチニブを投与し奏功した症例を経験したので報告する。症例は68歳男性，36年前に硬口蓋腫瘍摘出術を施行し，小唾液腺由来の腺房細胞癌と診断された。術後再発に対し複数回の手術や放射線療法を施行したが治療効果は乏しく，腫瘍は緩徐に増大を続けた。がん遺伝子パネル検査を施行し，ETV6-NTRK3融合遺伝子を検出したことから，分泌癌と診断した。TRK阻害薬の適応でありラロトレクチニブ投与を開始し，治療開始後1年6ヶ月で完全奏功（CR）を維持している。ETV6-NTRK3融合遺伝子を有する分泌癌に対してはTRK阻害薬の投与が有効な治療になり得ると考えられた。

頭頸部癌治療において，治療後に嚥下障害が遷延したり，晩期の有害事象として嚥下障害が生じたり，嚥下障害による著しいQuality of Life（QOL）の低下を来すことがある。嚥下障害の治療として，嚥下リハビリテーションも有効であるが，無効例では外科的治療も考慮される。頭頸部癌治療後患者の嚥下障害に対して手術加療した症例について，手術前後の嚥下状態など検討し，頭頸部癌患者の嚥下障害に対する外科的治療について考察した。 今回，嚥下機能改善手術2例と誤嚥防止術1例を行った。身体的・社会的要因をもとに術式を選択した。嚥下機能改善手術を施行した症例1，2において嚥下機能改善手術が有益であったため，頭頸部癌治療後の患者でも検討すべきと考えられる。また，身体的社会的背景が厳しかった症例3においては，誤嚥防止術が有益であった。身体的・社会的要因を考慮して，術式の選択が重要である。

上皮筋上皮癌は，導管上皮細胞と筋上皮細胞からなる二相性構造を病理学的特徴とし多様な組織像を示す。また，高悪性度転化することが報告され，しばしば診断が困難である。近年，HRAS遺伝子変異が20-80％の上皮筋上皮癌に検出されるとの報告がある。今回，遺伝子検査でHRAS遺伝子変異を認め，高悪性度転化したと考えられる上皮筋上皮癌を疑う症例を経験したのでその概要を報告する。症例は64歳で，右耳前部腫瘍の急速な増大と顔面神経麻痺を認め当科紹介となった。精査の結果，耳下腺癌（cT4aN0M0 ⅣA期）と診断された。全身麻酔下に右耳下腺拡大全摘出術を施行した。病理組織像では強い異型性を示す悪性度の高い唾液腺癌と考えられたが組織学的診断は困難であった。免疫組織学的に二相性を呈しSangerシークエンスでHRAS遺伝子変異を認めたことから，高悪性度転化したと考えられる上皮筋上皮癌が疑われた。

進行中咽頭癌の治療では，切除再建術を含めた集学的治療が必要であるが，症例により術後に重度嚥下障害を呈し，喉頭温存が困難となる可能性がある。なかでも中咽頭後壁癌はまれであり，さらに他の亜部位と比較して術後の嚥下機能や生命予後も不良であるが，嚥下機能についての詳細の報告は稀有である。症例は76歳男性。中咽頭後壁癌に対し中咽頭腫瘍切除および両頸部郭清，輪状咽頭筋切断術を施行し，前外側大腿皮弁による再建を行った。術後は重度嚥下障害を呈したが，約2ヶ月で咀嚼を要する嚥下食の摂取まで回復し，自宅退院となった。術後4年半経過したが，常食を摂取し無再発で経過している。手術においては，舌骨上筋群の大部分の温存と，輪状咽頭筋切断術を併施した点が嚥下機能維持の要因と考えるが，術後のリハビリテーションを含めた機能代償という点にも注目することで，同様の中咽頭後壁癌症例に対する喉頭温存の一助となる可能性が示唆された。

頭頸部がん化学放射線療法は様々な有害事象を生じ，中でも体重減少の抑制は重要な課題である。有害事象の予防やケアは確立されていない現状があり，当院ではアセスメントやケア内容を統一するためクリティカルパス（CP）を作成運用しており，CPの有用性を体重減少率から検討した。2014年1月〜2020年3月に高用量シスプラチン併用化学放射線療法（CRT）・セツキシマブ併用化学放射線療法（BRT）を施行した108例のカルテから情報収集を行った。CRTではCP使用による終了時体重減少率，最低体重減少率に有意差は認めなかったが，口腔粘膜炎の重症化を抑制していた（p＝0.043）。BRT・CP使用群は未使用群と比較し有意に最低体重減少率を抑制できた（p＝0.011）。BRTではCP使用による介入による体重減少の抑制効果があり，CPの有用性が示唆された。

2007年1月から2020年3月までに名古屋掖済会病院歯科口腔外科を受診し，病理組織学的に扁平上皮癌と診断され，根治的外科治療を行った124例中，原発頸部再発・頸部再発・遠隔転移および二次癌が生じた17例を除いた107例の原発巣再発について臨床的検討を行った。これらのうち局所再発を認めたものは14例で局所再発率は13.1％であった。局所再発までの期間の中央値は293.5日（21-1,408日）であった。原発巣再発に関連するリスク因子を検討したところ深達度が独立したリスク因子であった。再発後の処置内容は外科療法が7例，化学放射線治療が4例，緩和治療が3例であった。緩和治療を除き救済しえた症例は11例中7例（63.6％）であった。局所再発への対応としては，手術療法が比較的良好な結果が得られたが，再発危険因子の解明や救済治療に対する多方面からの分析が必要である。